電気代が高い原因とは？理由の調べ方と今すぐできる対策を解説

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「電気代がなぜか高い」「先月よりも請求額が上がっている」と感じたことはないでしょうか。電気代が高くなる原因は、家電の使い方だけでなく、燃料費や制度の変更など複数の要因が関わっています。

原因を把握しないまま節電しても、効果が出にくいことがあります。電気代の内訳を確認し、どこに原因があるのかを調べることが、節約の第一歩です。

この記事では、電気代が高くなる主な原因と、原因の調べ方、そして今すぐ実践できる対策を紹介します。世帯別の平均額も掲載しているので、ご自身の電気代が高いかどうかの目安としてお使いください。電力会社や料金プランの見直し方、燃料費調整額や再エネ賦課金の仕組みなど、電気代に関わるポイントを一つずつ整理しています。

この記事のポイント

電気代が高くなる原因は「電気の使い方」「料金プラン」「市場価格の変化」の3つに大別できる
燃料費調整額や再エネ賦課金の値上がりが電気代高騰の外的要因となっている
古い家電の買い替えや待機電力の削減で電気代を抑えられる可能性がある
電力会社や料金プランの見直しも電気代の節約に有効

電気代が高い原因を調べるための基礎知識

電気料金の内訳と電気代が高い原因の調べ方
燃料費調整額と再エネ賦課金が電気代を押し上げる仕組み
世帯人数別の電気代平均で自宅の電気代が高いか確認する方法
一人暮らしやマンションで電気代が高くなりやすい原因
漏電や待機電力など見落としがちな電気代が高い原因をチェック

電気料金の内訳と電気代が高い原因の調べ方

電気代の請求額が高くなったと感じたときは、まず電気料金の内訳を確認することが大切です。電気代は大きく「基本料金」「電力量料金」「燃料費調整額」「再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）」の4つで構成されています。この内訳は、紙の検針票や電力会社のマイページで確認できます。

基本料金は、契約しているアンペア数に応じた固定額で、電気を全く使わなくても毎月かかります。アンペア数が大きいほど基本料金も高くなるため、必要以上に大きなアンペア数で契約していると無駄なコストが発生します。電力量料金は実際に使用した電力量に基づいて計算される部分で、使用量が増えるほど単価が上がる三段階料金が一般的です。

電力量料金の単価は全国家庭電気製品公正取引協議会が定める目安として1kWhあたり31円（税込）が広く使われています。電気代を把握するには、この単価をもとにした計算式「1時間あたりの電気代＝消費電力（W）÷1,000×31円」が参考になります。

電気代が前月や前年と比べて高くなっている場合、使用量の変化なのか、燃料費調整額や再エネ賦課金の変動なのか、どの項目が影響しているかを確認することで、原因を絞り込みやすくなります。電力会社の公式サイトやマイページでは、月ごとの使用量や料金の推移を確認できるものが多いため、活用してみましょう。

燃料費調整額と再エネ賦課金が電気代を押し上げる仕組み

電気代を押し上げる外的要因として、「燃料費調整額」と「再エネ賦課金」の2つが挙げられます。どちらも使用量に応じてかかるため、使用量が多い家庭ほど影響が大きくなります。

燃料費調整額は、発電に使う原油や液化天然ガス（LNG）などの調達コストの変動を電気料金に反映させる仕組みです。過去3か月間の貿易統計価格をもとに算出され、2か月後の電気料金に反映されます。国際情勢によって原油・天然ガスの調達額が上がれば燃料費調整額も上昇します。ロシアのウクライナ侵攻が燃料価格高騰の大きな要因の一つとなったことも指摘されています。燃料費調整額は1kWhあたりの金額で計算されるため、例えば1円値上がりすると月に500kWh使用する家庭では500円分、電気代が高くなる計算です。

再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）は、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーを普及させるための費用を、電気を利用する各家庭や企業が分担して支払う仕組みです。単価は毎年見直されており、2023年5月分〜2024年4月分は1.40円/kWhでしたが、2024年5月分〜2025年4月分は3.49円/kWhと約2.5倍に引き上げられました。月に300kWh使用する家庭の場合、3.49円×300kWh＝1,047円が再エネ賦課金として請求される計算になります。

世帯人数別の電気代平均で自宅の電気代が高いか確認する方法

電気代が高いかどうかを判断するには、世帯人数別の平均額と比較することが有効です。1人暮らしの電気代年間平均は7,304円/月、2人暮らしは12,097円/月、3人家族は13,894円/月、4人家族は13,785円/月、5人家族は15,692円/月、6人以上は17,541円/月となっています（エネチェンジ調べ）。

また、別の調査では1人暮らしの全年齢平均は6,726円/月、34歳以下は5,127円/月、35〜59歳は6,576円/月、60歳以上は7,431円/月と、年齢によっても差があります。在宅時間が長くなる傾向がある年齢層ほど電気代が高くなる傾向がみられます。

季節による変動も大きく、2024年の総世帯平均では春（4〜6月）が9,133円、夏（7〜9月）が10,013円、秋（10〜12月）が9,645円、冬（1〜3月）が13,445円となっています。冬はエアコンや暖房器具の使用が増えるため、春・秋と比べて月3,000〜4,000円程度高くなる傾向があります。

自宅の電気代が同じ世帯規模の平均と比べて大幅に高い場合は、家電の使い方や料金プランに何らかの改善の余地がある可能性があります。まずは検針票やマイページで使用量と前月・前年の数値を比較してみましょう。

一人暮らしやマンションで電気代が高くなりやすい原因

一人暮らしやマンション居住者が「電気代が高い」と感じやすい原因の一つに、居住エリアによる料金差があります。電力供給エリアは北海道・東北・東京・中部・北陸・関西・中国・四国・九州・沖縄の10エリアに分かれており、同じ電力会社・料金プランでもエリアによって料金設定が異なります。

例えば、ミツウロコでんきの「従量電灯B」を東京電力エリアと九州電力エリアで比較した場合（30A契約・月260kWh使用）、東京電力エリアでは9,402円、九州電力エリアでは6,268円となり、3,134円の差が生じます。引越し後に電気代が急に高くなったと感じる場合は、旧居よりも料金設定が高いエリアへ移った可能性があります。

また、契約アンペア数が実際の使用量に対して大きすぎると、基本料金の無駄が生じます。2人暮らしの場合、30〜40Aで十分なことが多いため、それ以上のアンペア数で契約している場合は見直しを検討する余地があります。

一人暮らしでも、在宅時間が長い場合は電気の使用量が増えやすくなります。また、料金プランが自分のライフスタイルに合っていない場合も電気代が高くなる原因となります。例えば、使用量が少ない1人暮らしが使用量の多い世帯向けプランに加入すると、割高になる場合があります。CDエナジーの例では、1人暮らしが「ファミリーでんき」を契約すると「シングルでんき」より5,066円高くなるとの試算があります。

漏電や待機電力など見落としがちな電気代が高い原因をチェック

電気の使い方を変えていないのに電気代が高い場合、待機電力や漏電が原因になっている可能性があります。

待機電力とは、コンセントに繋がった状態の家電が使用していないときに消費する電力のことです。経済産業省によれば、家庭で1年間に消費する電力量のうち待機電力は5%以上を占めるとされています。資源エネルギー庁の調査では1世帯あたりの年間消費電力量のうち待機電力が5.1%を占めるとのデータもあります。テレビ、パソコン、電子レンジなどは待機電力が発生しやすい家電の代表例です。

待機電力の削減方法としては、主電源から電源を切ると約19%、コンセントからプラグを抜くかスイッチ付きタップを活用すると約49%の削減が期待できます（省エネ性能カタログ2019年版）。

漏電の確認方法としては、各分岐ブレーカーをオフにした状態でアンペアブレーカーと漏電ブレーカーをオンにし、分岐ブレーカーを1つずつオンにしていく方法があります。分岐ブレーカーをオンにした瞬間に漏電ブレーカーが落ちた場合、その回路に漏電が起きている可能性があります。なお、分電盤の故障によって漏電を検知しないケースもあるため注意が必要です。

盗電を確認する方法としては、家中の電気を切りプラグも抜いた状態で電力メーターがカウントし続けていれば盗電の可能性があるとの方法も紹介されています。マンションの屋外コンセントに延長コードを差し込まれていたという事例も報告されています。

電気代が高い原因がわかったら実践したい節約対策

古い家電の買い替えで電気代の高い原因を解消する
エアコンや冷蔵庫の使い方を工夫して電気代を抑える方法
電力会社や料金プランの見直しで電気代の高い原因に対処する
電気代の補助金制度や市場価格の変動が電気代に与える影響

古い家電の買い替えで電気代の高い原因を解消する

10年以上前に購入した古い家電は、最新の省エネ家電と比べて消費電力が大きい傾向があります。経済産業省資源エネルギー庁によれば、10年前の家電を最新の製品に買い替えた場合、冷蔵庫なら約28〜35%、エアコンなら約15%の消費電力削減が期待できます。また、10年前と比較して最新製品はテレビで31%省エネ、照明器具では86%省エネという数値も示されています。

具体的な節約額として、パナソニックの製品を例にすると、15年以上前の冷蔵庫から2025年モデルに買い替えた場合に年間8,029円の電気代節約になる場合があります。15年以上前のエアコン（20畳用）から2025年モデルへの買い替えでは年間18,693円の節約になる場合があるとの試算も示されています（電気料金単価31円/kWhで計算）。

環境省が公開している「デコ活」では、家電の買い替えによる電気代節約額の目安として、電球形LEDランプが2,883円/年、LEDシーリングライトが2,108円/年、エアコンが7,338円/年、冷蔵庫が11,413円/年という数値が示されています。

また、古い家電は経年劣化による部品の摩耗や不具合で、余計な電力を消費する場合があるとも指摘されています。省エネ性能は製品に貼付されている「統一省エネラベル」で確認できます。新しい家電への買い替えを検討する際は、公式サイトやカタログで最新の省エネ性能を確認しましょう。

エアコンや冷蔵庫の使い方を工夫して電気代を抑える方法

消費電力の大きな家電の使い方を工夫することで、電気代を抑えられる可能性があります。家庭での電気使用割合を見ると、エアコンが17.0%と最も高く、冷蔵庫が14.9%と続きます（資源エネルギー庁・冬季の省エネ節電メニュー）。この2つの家電の使い方を改善することが節約効果につながりやすいと言えます。

エアコンについては、設定温度を夏は28℃、冬は20℃を目安にすることが環境省の「家庭でできる節電アクション」でも推奨されています。エアコンの温度を1℃緩和すると、消費電力は冷房で約13%、暖房で約10%の削減になるとの報告があります。また、扇風機やサーキュレーターと併用することで冷暖房効率を高められます。フィルターは週1回程度掃除し、自動運転モードを活用するとよいでしょう。エアコンはこまめにオン・オフを繰り返すより、安定した運転を続けるほうが消費電力を抑えやすくなる場合があります。

冷蔵庫については、季節ごとに温度設定を調節すること、食品を詰め込みすぎないこと、排熱のために冷蔵庫の周囲に空間を確保することが節約のポイントです。設定温度を「強」から「中」に変えると年間2,090円の節約になるとのデータもあります（ENEOS Power）。冷蔵庫の電源を切る行為は再び温度を下げるために余計な電力が必要になるため、節電にはなりません。

照明については、人のいない部屋の照明をこまめに消すことや、LED照明への切り替えが有効です。34WのLED照明の点灯時間を1日1時間短縮するだけで年間約385円の節約になるとの報告もあります。

電力会社や料金プランの見直しで電気代の高い原因に対処する

電力自由化により、家庭では電力会社と料金プランを自由に選べるようになっています。自分のライフスタイルや世帯人数に合ったプランに切り替えることで、電気代を抑えられる可能性があります。

料金プランの選び方の例として、使用量が少ない1人暮らし向けのプランと使用量が多い世帯向けのプランでは料金体系が大きく異なります。CDエナジーの「シングルでんき」と「ファミリーでんき」を比較した試算では、1人暮らしが「ファミリーでんき」を選ぶと「シングルでんき」より5,066円高くなるという結果が示されています。プランの特性を理解した上で選択することが重要です。

また、電力会社によっては電気とガスのセット割引や、新規申し込みキャンペーンを提供している場合があります。過去には「基本料金3か月無料」や「12か月間電気代を最大6,000円割引」といったキャンペーンを実施していた会社もありました。ただし、キャンペーン期間終了後に電気代が高くなるケースもあるため、適用期間の確認も必要です。

なお、電力会社によっては電力市場価格に連動して料金単価が変動する「市場連動型プラン」もあります。このタイプのプランは市場価格の動向によって電気代が大幅に上下する可能性があるため、契約前に仕組みをよく確認することが大切です。新電力の料金プランについては、各社の公式サイトで最新情報を確認してください。

契約アンペア数の見直しも有効です。2人暮らしの場合は30〜40Aで十分なことが多く、それ以上で契約している場合は基本料金の削減につながる可能性があります。

電気代の補助金制度や市場価格の変動が電気代に与える影響

電気代は個人の使い方だけでなく、国の政策や電力市場の動向によっても大きく左右されます。この点を把握しておくことで、急な電気代の値上がりに対して適切に対応しやすくなります。

政府による電気・ガス料金支援としては、2025年10月検針分（9月使用分）について1kWhあたり2円の補助金が実施されていました。月に300kWhを使用する家庭であれば600円の割引を受けられる計算でしたが、この補助金は2025年10月検針分をもって終了しています。そのため、2025年11月検針分（10月使用分）以降は補助金終了分だけ電気代が上がった可能性があります。

また、過去には激変緩和措置として2024年1〜4月分では1kWhあたり3.5円の値引き（350kWh使用で月1,225円）が実施されたこともありましたが、こちらもすでに終了しています。

電力市場価格については、気候や燃料需給の状況によって変動します。2020〜2022年には大寒波やLNG（液化天然ガス）不足により、市場価格が一時1kWhあたり200円を超える水準になったとの記録もあります。市場連動型プランを契約している場合は、こうした市場価格の急変動が電気代に直接影響します。

東京電力エナジーパートナーが2023年6月に値上げを実施した際には、「従量電灯B」（30A）で月260kWh使用している家庭で電気代が881円増加しました。電力会社の料金改定は公式サイトや契約者向けメールで案内されるため、定期的に確認する習慣をつけておきましょう。